マイホームを購入するか、それとも賃貸住宅で暮らすか。施主は常にこの2択に迷わされています。物件を購入した場合と賃貸を続けた場合にはそれぞれに特徴があり、自分（とご家族）のライフスタイルに合った選択を行う必要があります。そこで、今回は住宅購入のメリットと賃貸のメリットを比較して、どちらがよりお得なのかを検証します。

（この記事のポイント）
　◎初期費用の低さが賃貸住宅のメリット。厄介ごとが発生した場合でも引っ越してしまえばオールクリア
　◎マイホームは資産として残せるのが購入のメリット。リフォームすればさらに住まいへの愛着が深まる
　◎情勢に流されず、どちらが自分たちの家族構成やライフスタイルに適しているかを総合的に判断することが大事。

住宅は買ったほうが得？ それとも賃貸を続けたほうが得？ 住宅を検討する際の普遍的なテーマの一つです。

まず、賃貸の特徴からみていきましょう。

最大のメリットは、頭金を支払う必要がないため、初期費用をリーズナブルに抑えられること。目の前に大きな建物が完成して日差しが入らなくなった、近所にトラブルメーカーがいることがわかった。こういった厄介ごとが発生した場合には引っ越せばよいと考えている施主様も多いはず。中には、常に最新情報を収集し、気に入った物件が見つかったら引越しするのを楽しみにしている施主様もいることでしょう。

土地や物件を所有しているわけではないので、固定資産税や都市計画税などを払う必要はありません。また、自然災害や火災などにより、大切な不動産を失うリスクも存在しません。管理費用を毎月支払っているため、設備のメンテナンスを管理会社に任せることができます。

周辺環境を気に入り、トラブルもなく安心して暮らせるなら、契約を更新して長く住み続けることも可能です。こうした選択肢の幅の広さが賃貸の特徴といえるかもしれません。

賃貸住宅はあくまで借り物ですが、購入した物件は資産として残すことができます。

物件購入の際には住宅ローンが発生しますが、万が一、住宅ローンの返済者が死亡した場合でも「団体信用生命保険」に加入していれば遺族にはローンが残らないため、家族に資産を残すことが可能です。

30年以上の年月をかけて住宅ローンを完済した後は、あとは維持費のみで暮らすことができます。駐車場代や更新料を支払う必要もないため、老後は安心というわけです。

老朽化が目立ちはじめた、あるいは家族構成やライフスタイルなどに変化が生じた場合は、必要に応じてリノベーションを実現できます。ご家族の将来まで含めてプランニングすれば快適度はいっそう高まり、住まいへの愛着度がさらに深まることでしょう。

大事なコスト面を比較してみましょう。

わかりやすくするために、賃貸料と住宅ローン返済額を毎月10万円に設定します。家賃は全額が純粋な支出ですが、住宅ローンの返済は金利にもよりますが、例えば利息が約3万円、元本返済が約7万円（35年元利均等返済）と想定すると、純粋な支出は少なく約3万円です。
　
表面的には同じ「10万円の支出」ですが、住宅ローンの元本返済にまわる約7万円はオーナーの資産という見方もできます。
この資産は、お子さんや孫の代まで引き継ぐことが可能です。また、状況次第では売却するという選択肢もあります。
ただし、忘れてはならないのが「不動産は築年数や市場の情勢次第で評価額が下がる可能性があり、元本返済分のすべてが資産となるわけではない」ということ。

不動産の資産価値は土地と建物に分けられますが、建物は経年により資産価値が低下します。国が定める「法定耐用年数」では、木造住宅では22年、鉄筋コンクリートのマンション（住宅）の場合は47年で、建物として資産価値は0になります。しかし、これは税制上の考え方であり、近隣で土地の再開発計画が発表された、あるいは鉄道駅の新設が計画されたなどの場合には価値が急騰することがあります。
表現を変えると、欲しい人がいる限り値段はつくということです。

「購入VS賃貸」は住宅に関する普遍的なテーマの一つですが、金利水準が変わったり物件の購入価格が急上昇したりと、その時々の市況に応じて結論が変化するテーマでもあります。このため、同じテーマを扱った記事でも、書かれた時期によって結論が異なることがあります。

大事なのは情勢に流されず、どちらが自分たちの家族構成やライフスタイルに適しているかを総合的に判断すること。
そのためには信頼できる住宅会社を選んでしっかり要望を伝え、さまざまな選択肢の中から後悔しないほうをセレクトすることが重要です。

当社には多くの経験を積んだスタッフが在籍しており、住宅ローンの金利や控除などに関する知識も豊富です。購入か賃貸かで迷われた際には、ぜひお気軽にご相談ください。

お客様のライフプランに最適なアドバイスをさせていただきます。