「マンションが想像以上に高いけど、どうして？」
「マンション購入時にかかるお金はなにがあるの？」

そんな疑問をお持ちではありませんか？

本記事では近年マンションの価格が高騰している理由から、購入時にかかるお金のあれこれまで詳しく解説していきます。

また、マンション購入のタイミングについても紹介。

これからマンション購入をお考えの方はぜひ参考にしてみてくださいね。

近年マンションが高くなった理由について考えられる理由は以下のものがあります。

・地価の上昇・建築費の高騰 ・金融緩和政策による影響 ・高級マンション需要の増加 ・東京オリンピックの影響 ・共働き世帯の増加

順に説明していきます。

マンションの価格高騰には様々な理由がありますが、そのひとつに地価の上昇と建築費の価格高騰があります。

地価の価格は、毎年3月に国土交通省から発表される地価公示が基準となって決められています。

以前は首都高を中心に地価公示価格が上昇していましたが、外国人観光客の増加による商業施設の発展や、都市開発が進んでいるエリアの地価が上がることによって、近年は駅近など利便性の高い土地の価格も上がってきました。

地価公示価格は令和4年に比べ令和5年には前年比より1.6%上昇していて、全国的に見て地価が上がっているのがマンション価格の高騰にも関係しているとされています。

マンションが高い原因には、金融緩和政策が行われたことによる住宅金利の低下も関係しています。

金融緩和政策が行われたことによって住宅ローン金利が低下し、マンション購入のハードルが下がり、購入に踏み切る人が増え需要も高くなりました。

さらに、金融緩和政策によって住宅ローンの審査基準が以前と比べて緩くなったことから、今までローンの審査が通らずマンションを購入できなかった層も購入できるようになりつつあります。

マンションの需要が高まったことから、不動産会社などの売主も無理に価格を下げる必要がなくなったことがマンション価格が高い理由のひとつです。

マンションの価格が高くなった理由のひとつに、高級マンション需要の増加があります。

近年、都市部のマンションは大手デベロッパーが中心となり裕層向けのブランドマンションの開発も活発になってきました。

富裕層を中心にホテルのようなフロントやゲストルーム、ジムなどの設備の充実、コンシェルジュやルームサービスなどのあるマンションの需要が増えつつあります。

高級マンションは需要があるため、新築ではなくても価格が下がりにくく、特に都心へのアクセスや景観が良いマンションは人気。

中古でも新築と変わらない価格で売買されることもあるため、これからも高級マンションの建築は続くことが予想されます。

マンションが高い原因には、2021年に開催された東京オリンピックの影響も関係しています。

実は、東京オリンピックで利用された各施設の建設やインフラ整備などによって、建築業界は深刻な人手不足に陥っていました。

そのため、東京オリンピック開催前後から人件費は値上がりを続け、近年では建築材料の価格も上がり、マンションを建築する費用、人件費が高額になってしまいました。

また、東京オリンピック時に建築ラッシュで建てられたマンションも現在高値で取引されていることから、今後も都心部を中心にマンションの価格高騰が予想されています。

マンションの価格高騰には、購入者層の購買力が向上している点も関係しています。

というのも、マンションが高くなっても購入できる共働き世帯が増加しているからです。

パワーカップルとも呼ばれる共働き世帯だと年収も合算して高くなることから、住宅ローンの借入可能額も上がり都心部好立地のマンションも購入することが可能。

そのため、都心部など会社に近く交通の便がいい場所にあるマンションを、高くても購入したいと考える世帯が多くなっています。

さらに、低金利の続く今だからこそ、好立地のマンションの購入に踏み切る人が多く、マンション高騰の理由に繋がっています。

マンションを購入する時に、売却の可能性がない場合見逃してしまいがちな資産価値ですが、価格が高い今は特にマンションの資産価値について考えておくのがおすすめです。

実際に「ここを終の住まいにしたい」「ずっと暮らすから資産価値は関係ない」と思っていても、転勤や転職など思わぬ理由により売却することもあります。

住宅ローンを利用している場合は、物件売却時にローン残高を物件価格が下回ってしまうとその分を貯蓄などで補填しないと売ることができずいざという時に困ってしまうケースも。

資産価値を意識して物件選びをしておくことで、思わぬ出費やリスクを最大限抑えることが期待できます。

特に好立地で管理状態の良いマンションは築年数が経過していても価格が下がりにくく売却時もローン残高を補える可能性が高くあります。

一方、好立地などではないマンションの場合、築25年を超えるとマンション価格が一気に値下がりする可能性があることを知っておきましょう。

マンション購入額と売却額の差を最低限にしたい場合には、築25年以内の物件を狙うのもおすすめです。

また、資産価値を知ると同時にマンションの適正価格についても知っておくと安心。

マンションの適正価格は、近隣の同じ間取りのマンションと比較することで知ることができますので、購入したいマンションが見つかった際にはある程度近隣マンションの価格を調べておくようにしましょう。

マンション購入時にかかるのは、物件だけの費用ではなくその他諸費用が必要になってきます。

新築マンションの場合は物件価格の3％～5％程度の諸費用がかかるとされているため、仮に3000万円で物件を購入しても、その他に90万円～150万円の初期費用が必要。

また、中古マンションの場合は物件価格の6％～8％程度の諸費用がかかってきます。

その他を含めたマンション購入時にかかる諸費用の詳細は以下のようになっています。

・住宅ローンの事務手数料 ・住宅ローンの保証料 ・印紙税 ・火災保険料 ・登記の際に必要な諸経費・諸費用 ・登録免許税 ・売買契約書に貼る印紙税 ・不動産会社に支払う仲介手数料 ・その年の固定資産税・都市計画税 ・不動産取得税 ・修繕積立金・管理費の一時払い

上記以外にも、新築マンションへの引越し費用や、家具、家電の購入費用などが必要になる場合もあるので、初期費用はなるべく多く見積もっておくと安心です。

また、初期費用のことも考え今後の生活が苦しくならないよう、住宅ローンの返済計画を立てるのがおすすめ。

FINDにご依頼いただいたお客様には、専属のFPによる「ライフシミュレーション（資金計画表）」の作成が可能になっています。

将来のイベントやリスクを考慮しながら、適正な予算で住まいを探してもらえるお手伝いをお金のプロであるFPが一緒に考え計画を作成しています。

購入後も安心して暮らしていくために、ぜひFINDに住まいのお悩みをお聞かせください。

マンション価格が高く、大幅な値下がりも期待できない昨今、マンション購入のタイミングが分からずに悩んでいる方も多いのではないでしょうか？

マンション購入のタイミングは人それぞれですが、なかなか決断できない人は以下のポイントを参考にしてみてください。

マンション購入のひとつのタイミングとして、『昨今の低金利の状態』が続いている今のうちに買う考え方があります。

住宅ローンの金利は常に変動し続けるので、金融機関や返済期間、変動金利か固定金利かなどの金利形式によって異なります。

現在は金融緩和もあり、10年前と比べてだいたいの金利が3分の1ほどの低金利状態に。

また、2017年以降は、金利の目安とされる1.5%を下回る状態が続いていますので金利の負担を減らすためにも低金利の今はマンションを買うタイミングです。

日々、数多くの物件が公開されていますが、住みたいエリアに理想の物件を見つけるのは実はとても大変です。

「何年も探し続けてやっと理想の物件を見つけられた」という方も少なくありません。

そのため、物件探しをしている中で、理想に近い内装、立地、条件の物件が見つかった時が買い時！

特に人気のエリアは空室が出てからすぐに埋まってしまうこともあるため、なるべく多くの物件サイトでチェックしながら早めに行動するようにしましょう。

マンションを購入する際に、住宅ローンの利用をお考えの方はなるべく健康状態が良好な時に購入をするのがポイント。

言い換えてしまうと「健康なうちが買い時」ということです。

マンション購入時に住宅ローンを組む際には、団体信用保険への加入が条件となっています。

そのため、健康な方が団体信用保険に加入しやすく、ローンが通る確率も高くなります。

近年よく耳にするようになった2025年問題をご存知ですか？

実は、多くの団塊世代の人たちが75才を迎えることで高齢者の増加に伴う空き家の増加、相続後の物件売却、立地適正化計画の進行など様々な問題が発生すると考えられています。

2025年問題の空家の増加によって、欲しかったマンションに空室が出たり、不動産会社が物件価格を下げる可能性も。

今すぐに欲しい物件が無い場合や、悩んでいる際には2025年以降の不動産価格変動の動きを見てから購入するのもひとつの手です。

物価の上昇、少子化対策、働き方改革、人生100年時代など日々新しい情報が検討、整備されている昨今。

今後マンションの価格はどうなっていくのか、以下の観点から物件購入時の参考にしてみてください。

現在は、世界的にまだコロナ禍の影響が冷めず、新たに物件を出しても購入者がいるのか分からない不確実性が高まっています。

そのため、予算や資金力の問題から中小の不動産会社がマンション開発に参入することは難しい傾向に。

当分の間は大手デベロッパー中心の状態が続くと考えられていますので、大手主導で新築マンションの販売価格が設定されることが予想されます。

近年の円高や燃料費のアップ、物流コストの上昇が続いていることから、まだまだ地価や建設工事費の下落は考えにくい状況にあります。

少子化の続く日本では人手不足の解消もすぐには難しく、この先急な物件価格の上昇も考えられることから「購入したい今が一番の買い時」という考え方も。

今後さらなる物価高の可能性もあるため、マンション価格の上昇が続くことが予想されます。

FINDは神奈川県川崎市に本社を構える、リノベーション、リフォーム、不動産売買仲介、空間デザイン、ファイナンシャルプランニング、ホームインスペクションまで行うリノベーション会社です。

FIND公式サイトには、ワンストップリノベーションを含む多数の実績を掲載していますので気になった方はこちらから覗いてみてください。

また、FINDのリノベーションでは、プランナー、設計士、不動産のプロ、FPがチームになって理想の住まい造りのお手伝いを行わせていただきます。

まずはお気軽にお問い合わせください。